PROCESS

はじめての方へ

一緒に考え、
一緒につくる。

企業理念やビジョンを、
「伝わるデザイン」 として形にすること。

その想いを 「デジタルで届ける仕組み」 をつくり、
運用まで一貫して支援すること。

私たちは、デザイン と デジタル の力で、
より多くの人に伝わるブランドを共につくります。

私たちにできること

3つのステップで、企業を次のステージへ

(01)

Branding

想いをデザインする

企業の理念やビジョンを、 ロゴ・ブランドガイドライン・クリエイティブ制作などを通じて、一貫性のあるデザインとして可視化します。

(02)

Digital-Shift

届ける仕組みをつくる

ブランドサイトやECサイトの構築、SNS・広告運用など、デジタルの力を活用し、企業の想いを正しく届けるための仕組みを設計します。

(03)

Team building

組織にチームをつくる

ただ作って終わりではなく、運用や改善のプロセスも共に考え、企業の成長に寄り添いながら、継続的にサポートします。

私たちの進め方

「デザイン経営」というアプローチ

※「デザイン経営」とは、2018年に経済産業省と特許庁が提唱した、デザインの力をブランドの構築やイノベーションの創出に活用する経営手法です。

01

共有する

想いを共有する時間
会社の「過去・現在・未来」を対話をしながら、共通の想いや大切にしたい価値観を見つけ出し、みんなで共有できるビジョンを描きます。

02

デザインする

想いを視覚的に表現
対話の中で見つけた想いや価値観を、誰もが理解しやすい言葉に整理し、
視覚的にデザインします。

03

伝える

想いを届ける仕組みづくり
SNS、ECサイト、Webサイト、広告など、顧客とつながるすべての接点で、
一貫したメッセージが届くように整えていきます。

04

育てる

ブランドを文化にする
会社の価値観を「文化」として組織に根付かせる仕組みをつくります。
これにより、次の世代へと自然に引き継がれ、成長し続ける組織が生まれます。

なぜ今
ブランディングなのか?

3つのビジネス課題

価格や機能だけでは差別化できない

製品やサービスの品質が均一化し、機能や価格だけでは差別化が難しくなっています。この環境では、企業への共感や信頼といった「ブランドの価値」が、選ばれる決め手となるのです。

デジタル化により消費行動に変化

SNSやECサイトの普及により、消費者は購入前に口コミやレビューを確認するのが当たり前になりました。この時代、一貫性のあるブランドメッセージを発信することが、顧客の信頼を獲得するために不可欠です。

人材不足で採用競争が激化

少子化による労働人口の減少で、企業は優秀な人材を確保するために、単に待遇面だけでなく「どんな想いで事業をしているのか」「どんな未来を描いているのか」を明確に伝える必要があります。強いブランドは、求職者の共感を得る重要な要素となっています。

私たちの3つの提案

企業の未来を切り拓くために

提案 1. ブランディング

時代に左右されない、
企業の価値を築く。

提案 2. デジタルシフト

価値を届ける、
仕組みをつくる。

提案 3. チームビルディング

「つながり」のある、
強い組織をつくる。

ブランディング

ブランドは、企業の想いを形にし、価値として伝えるプロセスです。
単にロゴやスローガンを作ることではなく、企業の存在意義を明確にし、一貫性のあるメッセージへ昇華させます。それが、顧客や社員、パートナーからの共感と信頼を生み出し、時代に左右されない企業の価値を築くことができます。

想いをデザインする

  • 価格競争から脱却し、価値で選ばれる企業へ。
  • 社員の帰属意識を高め、顧客との強い絆を築く。
  • 流行に左右されないブランドを確立し、持続的に成長する。

デジタルシフト

ブランドの想いを確実に届けるためには、デジタルの力が不可欠です。
単なるIT導入ではなく、顧客との関係を深め、ビジネスを進化させる仕組みをつくり、デジタルマーケティングの視点から、組織が自ら成長し続けるための自走できる仕組みを一緒に作り上げていきます。

届ける仕組みをつくる

  • 双方向のコミュニケーションで、顧客との関係を強化する。
  • オンラインを活用し、新たな市場を開拓する。
  • データを活用し、効率的なマーケティングを実現。

チームビルディング

どんな仕組みも、それを動かすのは「人」。
経営者と社員の温度差、部署間の壁、硬直した空気——これらの課題を乗り越え、組織の結束を高めます。
ワークショップを通じて、チームの文化を育て、成長を支える環境をつくります。

組織にチームをつくる

  • 共通のビジョンを持ち、組織の一体感を強化する。
  • 部門を超えた連携を促進し、情報共有を円滑にする。
  • 自由に意見を交わせる、働きやすい環境をつくる。